業務用エアコンをリースで導入！

当ホームページをご覧の皆様、こんにちは。

いつも、当WEBサイトを閲覧頂きありがとうございます。「京都の業務用エアコン.jp」運営の株式会社JAPANホワイトでございます！

※当社では、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)感染拡大を防止し、お客様と従業員の安全確保のために対策として以下の4点を社内で実施しております。安心してご利用ください。以前までの方法ではお客様に満足していただけないと感じております。時代が変わったと理解し今後は努めていきたいと思っております。詳しく記載したブログ「新型コロナウィルス感染症に関する取り組み」もございますのでご覧ください。

本日は、メリットがいっぱいの業務用エアコンをリースで導入することについて説明いたします。

まず、旧機種に比べて新機種の空調機は消費電力が大幅に削減することが可能です。例えば、15年前に設置された空調機と最新の空調機で最大70%の消費電力削減が実現された場合、月額リース料を削減した電気代で賄うことで実質０円で新機種に更新できる可能性もあります。

年間電気代削減目安初期費用0円リース料のみ！

実質0円で、最新機種に更新できる場合も！電気代削減額でおつりがくることもあるんです！

修理費がかからない？？修理保証付きのリースで安心して利用‼︎

業務用エアコンの故障により、急な出費が心配ですが、メーカー修理保証付きリースをご契約されると毎月少しの負担増でリース期間内は修理費が無料です。（通常のリースには修理は付きません。）事業運営者にとって、空調機の故障は事業運営にも関わってきます。そのため、突発的な故障の場合に修理が必要な時でも安心してお使い頂ける事と思います。
※通常使用での故障に対しての保証です。消耗品や保守サービスは有償となる場合がございます。

リースのメリットあれこれ！

⑴　初期費用がかかりません

購入時に多額の資金を準備する必要がなく効率的な資金運用ができます。
設備投資する費用を運転資金として効率的に運用出来ます。

初期費用0円で、最新の業務用エアコンの導入ができます！

⑵　銀行の借り入れ額が温存できます！

リースは借入れではありませんが実質上、設備投資に借入れしたのと同じ効果が得られ、
しかも金融機関からの借入れ枠は温存されます。

資金調達に余裕ができると思います。

⑶ 経費処理が可能になります！

毎月のリース料は、税法上、賃料として経費処理することが出来ます。
またお支払い額が、月々一定ですから設備投資のコストが正確に認識出来ます。

節税効果も期待できます！

⑷ 事務の省力化が図れます！

煩雑な事務処理はリース会社が行います。お客様はリース料をお支払いいただくだけで、
設備の所有に伴う事務処理を削減でき、事務管理の大幅な省力化が図れます。

償却計算、財務管理が不要に！

⑸ 動産総合保険付きで安心！

万が一の災害などで、機器が破損してもリースが保証されます。

不意の出費の不安解消可能に！

⑹ 修理保証付きリースで修理代無料！

修理保証付きリースをご契約になると、契約期間は突発的な機器故障による修理費用が
何度でも無料になります。（通常のリースには修理は付きません。）

不意の出費の不安解消！

⑺ 最新省エネ機種導入で、電気代削減！

省エネの進んだ機種を導入することで、電気代が大幅に下がります。下がった電気代分でリース料がまかなえる場合も！

差引き0円で、最新機種の導入も実現可能！

リースの注意するポイント

中途解約ができません。: 原則的にリース期間中の解約は認められません。お客様の都合により解約の申し出があった場合には、
解約損害金（途中解約金）をお支払いいただいて解約に応じる場合もあります

リース期間終了後の機器の所有権は、リース会社です。: 期間終了後、引き続き機器を使用したい場合は、再契約が必要です。
再契約のリース料は大幅にお安くなります。

一括購入より割高になります。: リース契約を行う場合は料率が発生いたします。一括購入より総額は割高になります。

リースとクレジットの比較について

違いをご紹介します。お客様のニーズに合わせてお選びください。

リース	クレジット
対象物件	機器設備やソフトウェアが対象となります。動産物件のみが対象で不動産は対象になりません。	動産不動産ともに対象となります。
物件の所有権	リース会社に所有権があります。	支払い完済時まではクレジット会社が所有権を留保し支払い完済後はお客様に所有権が移ります。
固定資産税	リース会社が支払います。	お客様が支払います。
契約期間	長期契約（おもに3年から7年程度）	短期〜長期契約（1年から7年程度、月単位も対応可能）
途中解約	原則不可（やむなき事由により途中解約の場合は未経過リース料を一括清算）	原則不可（やむなき事由により途中解約の場合は賦払金を一括清算）
契約終了後	①継続使用の場合・・・再リース手続き（再リース料は、年間支払いリース料の1/10）	お客様に所有権移転
契約終了後	②使用しない場合・・・リース会社に返却（返却費用はお客様負担です。）	お支払完済後も、減価償却事務は残ります。